コロナ禍における女子教育がテーマのイベントにプラン職員が登壇

イベントの第1部では、当事者であるユースたちが女子教育の促進を呼びかけました。プランとともに活動するユースで、GPEのユース・リーダーもつとめるベトナムのフォンさんは、「女子教育はベトナムでも率先して取り組むべき課題です。特に女の子や女性の学びをさまたげるジェンダー規範を変えることが必要で、結婚や妊娠していることに関わらず、学びの機会が提供されるべきです」と訴えました。

イベントの第2部では、国際協力機構（JICA）やGPEからの登壇者と、プランの馬野職員が、女子教育支援について意見交換を行いました。馬野職員は、コロナ禍によって、女の子が教育を受けるハードルが高くなっていることに触れながら、「女の子の学びを止めないためには、学校が女の子にとって安心で過ごしやすい環境となることに加え、家族をはじめ周囲の大人たちの女子教育への理解が不可欠です。プランは今後も、生計向上や起業支援を通じた貧困対策や、好事例を広く共有し国際機関とともに活動をさらに展開することで、ジェンダー不平等な規範の変革に取り組んでいきます」と話しました。

新型コロナウイルスによる休校措置などで、学校へ通えなくなった子どもたち、特に女の子が確実に学校へ戻れるように、プランは国際機関などと協働し、世界の教育の政策決定や実施に関係する人にむけた「平等な教育機会を～女の子を学校に戻すためのガイド～」を作成しました。学校再開にあたり、さらなるジェンダー平等を目指した学校づくりの重要性を訴えています。

GPEとの連携は、「持続可能な開発目標（SDGs）」を達成するためにも、日本政府や日本のNGOにとってもいっそう重要性を増していくと考えられます。2021年7月には国際会議が開催され、直近5年間の活動資金の拠出が各国政府へ呼びかけられます。GPEはこの国際会議を通じて50億ドル（約5400億円）が集まれば、2025年までに4600万人の女の子が学校に通えるようになるとしています（ GPE Raise your hand A case for investment より）。