プランは「災害に強い学校」を世界に広めます

2015年3月14日（日）から18日（水）まで仙台で開催される第3回国連防災世界会議において、プランは、教育分野における安全文化の普及と災害に強い社会の構築を国際社会に呼びかけます。今回の会議で採択される、防災の新たな国際的行動枠組に、子どもたちの保護と参画を優先的な課題として盛り込むよう求めています。

途上国の被災者の多くは子どもや若者たち

ユネスコが発表したグローバルモニタリングレポートによると、初等、中等教育を受けている子どもたちは、世界で10億2400万人いますが、そのうちの8億7500万人は地震活動の見られる地域で暮らしています。近年、災害が頻発し、被害も深刻さを増す傾向にある中で、途上国での災害では多くの場合、子どもや若者たちが被災者の半数以上を占めることが分かっています。

子どもたちは起きている時間の半分近くを学校で過ごしており、ぜい弱な学校施設は、子どもたちを生命の危険にさらし、また教育機会を奪う原因にもなりかねません。学校施設の安全性を高める事が第一に必要とされています。

また、学校カリキュラムに防災教育などを取り入れ、子どもたちが学校で防災に関する知識を身につけることは、緊急時に自分たちの身を守ることに役立つのみならず、周辺地域の防災にも大きく貢献することにつながります。