気候変動によって世界では何が起こっている？現状と必要な取り組み

気候変動の顕著な影響のひとつとして、地球の平均気温は上昇を続けています。世界気象機関（WMO）は、近年の世界平均気温の推移を見ても、2024年は産業革命前に比べて約1℃以上高く、観測史上もっとも暑い年になったと発表。さらに、2025年についても、過去の統計上2番目、もしくは3番目に暑い年となるうと予測しました。このような温暖化の傾向は、北極海の海氷や永久凍土の融解や海面水位の上昇を加速させ、広範囲にわたる生物の絶滅リスクなど生態系への悪影響を引き起こしています。

近年、気候変動がもたらす極端な気象災害が急速に増加しています。海水温・海面水温の上昇が影響し、記録的な熱波や豪雨、干ばつ、強い熱帯低気圧が頻発し、大規模な森林火災や洪水による死者や経済損失が最大規模に達しています。地球温暖化がこれらの災害の増加を引き起こしている背景には、異常な気温上昇や不安定な気象パターンが挙げられます。さらに、この傾向が続く場合、気候災害がより頻繁かつ激化すると考えられています。

気候変動がもたらす悪影響は、食料供給と健康面にも及んでいます。高温や干ばつ、豪雨が作物の収穫量減少や品質低下を招き、世界的な水不足や農作物への被害につながっています。特に紛争地や気候変動の影響を強く受ける地域では、深刻な食料不安が広がっています。たとえば2024年には、53の国と地域で約2億9500万人がこの課題に直面しました。健康面でも、熱波による死亡率が1990年代比で23%増加しています。

気候変動は移住や避難を余儀なくされる人々を増加させ、「気候難民」という新しい社会課題を生み出しています。具体的には、洪水や干ばつ、海面上昇が原因で元の居住地での生活が困難になり、国内外で移動を強いられる人々を指します。国際的には法的な定義が明確ではないものの、2050年までに2億人以上が国内移動を余儀なくされる可能性を世界銀行が指摘しています。こうした移動は、小さな島国や貧困地域、沿岸低地など、特に脆弱なコミュニティを中心に起きています。また、気候変動は既存の社会的不平等をさらに悪化させる要因としても注目されています。

世界の気候変動対策は、私たち一人ひとりの日常生活とも深く結びついています。まずは、ふだんの暮らしの中でCO₂の排出量を減らす意識を持つことが大切です。エアコンや照明の使い方を見直し、使っていない家電の待機電力を減らすだけでも、エネルギー消費は抑えられます。移動では、短い距離を徒歩や自転車に切り替え、公共交通機関を選ぶことで排出削減につながります。また、食生活では食品ロスを減らし、「食べきる」ことを意識したり、旬の食材を選んだりすることも、間接的にCO₂排出を減らす行動です。日々の小さな選択が、世界全体の気候変動対策を支えています。

気候変動への対応では、「知る」「伝える」「参加する」といった行動も重要な役割を果たします。ニュースや自治体の情報、信頼できる団体の発信などから正しい知識を得て、家族や友人、職場で話題にするだけでも、周囲の意識が変わるきっかけになります。また、環境イベントやボランティア活動に参加することで、同じ課題意識を持つ人とつながり、行動を継続しやすくなります。一人ひとりの行動は小さくても、その輪が広がることで、世界の気候変動対策を支える大きな力へと育っていきます。