（2025年06月06日更新）
世界各地で深刻化する環境問題や社会問題を受け、サステナビリティの重要性が高まっています。この記事ではサステナビリティの基本的な概念や企業の事例、持続可能な開発目標（SDGs）や企業の社会的責任（CSR）との関わりを整理します。
さらに、ブランド力の強化につながる要素を探りながら、社会課題への取り組みと両立する持続的な成長を目指すために必要な視点を多角的に解説します。環境負荷の低減や社会課題への貢献といった具体的な実践例を交えつつ、将来的な企業価値向上に結びつくポイントもご紹介します。
もくじ
サステナビリティとは？
近年、未来の世代へ安全で豊かな生活を残すため、「サステナビリティ」の重要性が広く注目を集めています。ここではその基本的な意味と、SDGsやCSRなど類似の概念との違いを説明し、なぜ持続可能性が求められるのかを考えます。
サステナビリティの意味
「サステナビリティ（Sustainability）」は、「sustain（持続する）」と「-able（～できる）」を組み合わせた言葉で、「持続可能性」を意味します。社会・経済・環境の3つの観点を調和させながら、将来の世代にも良好な状態を受け継ぐことを目指す考え方です。一方、「サステナブル（Sustainable）」は「持続可能な」という意味の形容詞で、名詞としての「サステナビリティ」と区別されます。
私たちがサステナブルな取り組みを進めることは、より豊かで持続可能な世界を築くための鍵となるのです。
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サステナビリティと似た用語との違い
「サステナビリティ（Sustainability）」は、「持続可能な社会」の実現を目指す大きな概念です。これに対し、SDGs（Sustainable Development Goals）は国連で採択されたジェンダー平等や気候変動の取り組みなど17の目標達成を目指して、サステナビリティを具体的に行動へと結びつける国際的な指針です。
サステナビリティとSDGsの違い
つまり、サステナビリティが「目指す姿」であるのに対し、SDGsは「そのための具体的な行動指針」といえます。また、CSR（企業の社会的責任）は、企業が社会や環境に配慮して活動する考え方であり、サステナビリティの一部を担うものと捉えられます。
近年は「サステナビリティ経営」のように、CSRをより戦略的に統合し、企業の長期的ビジョンやブランド価値向上につなげる動きも加速しています。
サステナビリティに関する取り組みの3つの柱
サステナビリティを実現するには、複数の視点から課題をとらえることが大切です。企業が持続可能な世界を目指す上で、環境への配慮、社会への貢献、経済的な安定をそれぞれに追求しながらバランスを保つことが求められます。
①環境への取り組み
現在の地球環境を未来の世代に受け継ぐためには、気候変動の影響を最小限にし、持続的な社会を目指す必要があります。
二酸化炭素（CO2）などの温室効果ガスの排出量を削減させるカーボンニュートラルの実現が重要です。そのための具体的な取り組みには、太陽光や風力などの再生可能エネルギーの導入、生産過程での廃棄物削減やリサイクルの推進、再利用可能な素材や包装材の活用などが挙げられます。これらは限りある資源を有効に使い、環境へのダメージを抑えるための鍵となるでしょう。
また、企業だけでなく、消費者である私たち一人ひとりによる省エネルギーの実践や、ごみの分別、再利用など、日常的な行動の積み重ねも大切です。
②社会への取り組み
DEI（ダイバーシティ、エクイティ、インクルージョン）とは多様性、公平性、包括性を重視する考え方で、近年関心を集めており、ガバナンスの観点から企業の誠実かつ透明性の高い運営を支える重要な要素にもなっています。
公正で包摂的な社会を実現するために、企業は社員や顧客、地域社会など多様な人々との関わりを通じて社会的責任を果たすことが求められています。
ジェンダー平等や多様性の尊重、労働環境の改善、ボランティア活動や寄付などの取り組みは社内外のステークホルダーからの評価や企業価値の向上だけでなく、人々が安心して暮らせる環境づくりにもつながります。
持続可能な社会のために互いに協力し合い、それぞれが役割を果たす姿勢が必須です。
③経済への取り組み
企業にとってサステナビリティの役割は、安定的な経済成長を目指した持続可能なビジネスモデルの構築にあります。
短期的な利益だけでなく、社会・環境に配慮した経済活動が求められます。例えば、ESG投資※1を推進し、環境負荷を抑えた商品・サービスを提供することでリスクを低減し、新たな市場を開拓する取り組みが進行中です。こうした姿勢はDJSI※2（Dow Jones Sustainability Indices）などでも重視され、企業の競争力向上と経済的に持続可能な社会に大きく寄与します。
- ※1 ESG投資とは…環境（Environment）、社会（Social）、ガバナンス（Governance）の観点から企業に投資する手法
- ※2 DJSIとは…DJSI（Dow Jones Sustainability Indices）とは、企業の経済・環境・社会的側面についての持続可能性を評価・選定する株式指標のこと。対象企業の総合的な持続可能性が評価され、投資家やステークホルダーがESG（環境・社会・ガバナンス）要素を考慮した投資や企業分析を行う際の参考となる。
企業によるサステナビリティ推進の取り組み事例をもっと見る
企業によるサステナビリティへの具体的な取り組み事例
持続可能性が重視されるいま、企業には環境・社会・経済のあらゆる側面を考慮した取り組みが求められています。ここでは、ジェンダー平等や地域格差の視点を軸に、プラン・インターナショナルと企業の連携を通じて社会課題の解決を目指す事例をご紹介します。
サステナビリティ推進の一環として寄付を実施
取り組み事例：株式会社ポーラ
1929年創業のポーラは、深刻化するジェンダー課題を意識し、サステナビリティ推進の一環としてさまざまな活動を展開しています。
創業当初から女性の活躍を重視し、現在、従業員の約4分の3を女性が占めている点が特徴です。これを背景に、ジェンダーや年齢、地域など多様な格差を解消すべくサステナビリティ推進室を立ち上げ、企業全体の取り組みを加速させています。女性のキャリア支援に加え、国際的な課題解決にも注力し、3月8日の国際女性デーにはプラン・インターナショナルへ寄付を実施。教育や就労支援を柱とする同団体の方針に賛同したことで実現しました。
今後も社会問題に寄与する企業として、サステナビリティの観点からさらなる活動が期待されています。
地域からジェンダー課題を発信することが期待されるビューティーディレクターの皆さん
国内のジェンダーギャップ解消を目指しアドボカシー活動に力を注ぐ
店舗のレジが社会貢献の窓口に
取り組み事例：株式会社イトーヨーカ堂
全国に店舗を展開するイトーヨーカドーは、地域社会だけでなく国際社会に対しても幅広い支援を行い、サステナビリティを推進しています。創業以来、幅広い世代の顧客を支えてきた背景から、ジェンダーや年齢、地域格差の解消に向けた取り組みにも積極的です。
プラン・インターナショナルとの連携では、貧困や教育機会の不足など、世界各地の子どもたちが置かれている環境改善を目指す活動を実施しています。買い物を通じた寄付や募金など、店舗と顧客が一体となった支援の仕組みを導入することで、社会課題への意識を高め、より多くの人に貢献できる場を提供しているのです。
今後も企業としての社会的責任を果たしながら、持続可能な未来づくりに寄与する姿勢が期待されています。
1円から参加できる社会貢献 全店舗のレジに募金箱を設置
サステナビリティとブランド力強化を両立する取り組み─
国際NGOとの協働の意義
企業がサステナビリティに取り組むことは、社会的責任を果たすだけでなく、自社のブランドイメージ向上や顧客の信頼獲得にも大きく寄与します。さらに、従業員のモチベーションを高めることで、組織の活性化や中長期的な事業成長にもつながります。こうした効果を見込めるからこそ、近年は多くの企業が環境や社会への社会貢献活動を戦略の一部として捉え、継続的に推進しているのです。
企業の支援によりつくられた難民キャンプ内の移動診療所（ソマリア）
国際NGOプラン・インターナショナルは、アジアやアフリカ、中南米など世界50カ国以上で子どもとその地域社会を支援しており、年間800を超える企業・団体と協力しています。さまざまな国や地域で培ったネットワークがあるため、企業はプランとのパートナーシップを活用することで、現地に根差した効果的な支援活動を展開できます。
CSR担当の皆さまは、ぜひプラン・インターナショナルとの連携をご検討ください。
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運営団体
国際NGOプラン・インターナショナルについて
国際NGOプラン・インターナショナルは、誰もが平等で公正な世界を実現するために、子どもや若者、さまざまなステークホルダーとともに世界80カ国以上で活動しています。子どもや女の子たちが直面している不平等を生む原因を明らかにし、その解決にむけ取り組んでいます。子どもたちが生まれてから大人になるまで寄り添い、自らの力で困難や逆境を乗り越えることができるよう支援します。
