「生理」をキーワードに現状を浮き彫りに 3カ国の調査
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女の子だから
（更新）
プラン・インターナショナルは、日本の若年層の女性2000人を対象に、生理と生理に関係する日常生活についての調査を行い、その結果を公開しました。
「生理」をキーワードに女性が直面する課題を調査
新型コロナウイルス感染症（COVID-19 ）のパンデミックの長期化に伴い、途上国だけでなく、先進国の女性たちの経済的困窮も深刻化しています。日本においてもコロナ禍で職を失ったり、収入が減り日常生活に支障が出たりする女性の姿が話題にのぼるようになってきました。
プランは、日本国内の女性たちが直面している現状を、「生理」をキーワードに浮き彫りにできるのではないかと考え、調査を実施することにしました。同様の調査は、すでにイギリスとアメリカでも実施されています。
パンデミックの間も生理は変わらずやってくる
イギリスのプランによる「Period Poverty（生理の貧困）」調査
2017年、イギリスのプランは、国内の女性の貧困問題が深刻さを増している状況を踏まえ、女の子と女性1000人を対象に、経済的困窮度を数値化するための調査を実施しました。そのなかで、約10％の女の子や女性が経済的理由から生理用品を購入できず、15％が購入を躊躇していることが明らかになったため、調査結果を「Period Poverty and stigma （生理の貧困とスティグマ）」として発表しました。その後2020年に実施した調査「Period Poverty in lockdown（ロックダウン下の生理の貧困）」では、約30％が生理用品を購入することを難しいと感じており、状況がさらに悪化していることが分かりました。
アメリカのプランによる調査レポート「生理にまつわるスティグマを克服するために」
一方、アメリカのプランも、民間企業とともに実施した月経衛生管理についての調査レポート、「生理にまつわるスティグマを克服するために」を、2021年3月8日の国際女性デーに合わせて発表しました。アメリカの調査でも、コロナ禍において、約25％の女の子や女性が生理用品を購入することが困難であると感じているとの結果が得られ、事態の深刻さが浮かび上がりました。
イギリス、アメリカの両調査報告では、生理にまつわるスティグマ※にも触れ、女性が自尊心を高めて社会で自由に活躍するためには、男女がともに生理についてオープンに話す機運を高め、生理に対する固定観念を変えることが重要であると訴えています。
- ※スティグマ：他者や社会集団によって「一般と異なる」として個人に押し付けられた差別や偏見の対象として使われる属性やその属性に付随するネガティブなイメージ。
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